せっかくの三連休なのに、台風19号の襲来でそれどころではないですね。自分も12日と13日に予定していたイベント参加が両方中止または延期となってしまいました。自宅でおとなしくしていようと思います。
今回の台風19号は記録的な降雨量が予測されているということで、いわゆるハザードマップでその予測を確認している方も多いだろうと思います。それで、以下の記事のことを思い出しました。
「区分所有権」について考えてみよう | resortboy’s blog – リゾートホテルとホテル会員制度の研究
この記事は、2016年に書いたもので、当時まだ開業前であったとあるリゾート会員権の販売資料を見て、その物件概要の中に「地域指定」ということばを見つけたことがきっかけでした。その資料には、以下のように書かれていました。
地域指定
第四種風致地区、景観まちづくり推進地区、宅地造成工事規制区域、土石流危険渓流氾濫区域、急傾斜地崩壊危険箇所、県土地利用調整条例利用検討ゾーン、地域森林計画対象民有林
「土石流危険渓流氾濫区域」とか「急傾斜地崩壊危険箇所」とか、会員権とはいえ、区分所有者としてその建物に責任を追う立場としては、恐ろしすぎるのではないか、と感じたのです。
その会員権は開業はしましたがまだ一線で販売中なので、具体的な場所や物件名をここで示すことは2016年の記事同様に避けますが、少なくとも、自分がお持ちの物件については意識しておいた方がよいのではないかと思いました。
住所と「ハザードマップ」の言葉で検索すれば、どの自治体も地図で危険区域のデータを明示しています。
懸念されていた土砂崩れなどは発生せずに本当によかったです。今のタイミングで事故が起こると、リゾート会員権というビジネスそのものに影響があると思っており、心配していました。販売時にあまり意識されていない区分所有権の権利義務に関してや、共有制というシステムそのものへの疑問が露呈してしまうのではないかと。
長野では停電が大規模に発生していて、14日現在ではエクシブ蓼科が給水ポンプが使えずにクローズ、エクシブ軽井沢パセオ・ムセオが停電によりクローズということです。
ニュースでは専門家が「ハザードマップ通りに災害が起きます」と繰り返していました。以下の事例もそのひとつで、都市設計を学ぶ場所でこのような事故が起きてしまったことに心を痛めています。
東京都市大学、世田谷キャンパスが水没。図書館地下が大打撃。 – Togetter